当院のTMS治療費のご案内
当院のTMS治療費の特徴
当院のTMS治療費システムは、とてもシンプルです。
- 【お試し可】初回TMS治療につきましては、追加費用なしでお試し頂くことができます。※条件有
- 【時間枠】10分/15分/20分/30分という4つの時間枠によって価格帯が異なります。
- 【回数券】10回/20回/30回の回数券を購入することで、割引が適用されます。
- 【継続30】治療30回を終えられますと割引となり、回数券にて継続される場合、更なる割引が適用されます。
- 【返金規定】回数券の途中で治療をやめる場合、未使用分の税抜費用のうち7割が返金されます。
こちらの5つの特徴には、私たちとしての価格設定にこめた想いがございますので、のちほどお伝えさせていただきます。
初回TMS治療お試し可
初回TMS治療につきましては、まずは費用いただかずにご体験頂くことができます。そのうえで、継続の有無をご判断下さい。
TMS治療は安全性が高い治療ですが、5～10%ほど何らかの副作用が認められることがあります。
体験いただき、納得して治療継続の有無をご判断ください。
※TMS適応診断にあたって必要な血液検査を希望されない場合は、初回rTMS治療9,900円とさせて頂きます。
セッション単価
当院のTMS治療費については、機械の使用時間をもとに、下記の通り設定しています。
治療方法は患者様ごとに、オーダーメードにご提案していきます。
※治療枠は刺激時間とは異なり、治療プランによって決まっています。
TMS治療プラン継続割引
上記のプランに沿って、30回のセッションを終了された方につきましては、下記の通り継続割引を適用させて頂きます。
【安心】キャンセル返金ポリシー
ご本人からのお申し出により治療を中止される場合には、10回以上の一括プランでお預かりしている課税前金額のうち、治療未提供分の7割を返金致します。
もちろん医師からTMS治療継続が不適切と判断した場合は、治療未提供分の課税前金額の全額を返金いたします。
安心してご来院くださいませ。
治療費の考え方
当院の治療費に対する考え方をお伝えいたします。
お試し可
まずは治療をうけて判断いただきたいので、当院では初回TMS治療は原則的に追加費用をいただかず（※条件有）実施させていただきます。
TMS治療の効果は1回では認められませんが、副作用や安全性を確認いただき、納得して治療を受けていただきたいと考えています。
時間枠
当院では、治療料金は機械の使用時間をもとにしています。
基本的に治療時間によって料金が高くなりますが、長時間のメニューはご負担がやわらぐようにしています。
回数券
TMS治療は、継続的に治療いただくことで効果の持続が期待できます。
通院の意志を持続していただくために、回数券を作らせていただきました。
継続30
患者様の病状によっては、維持療法を行っていくことが望ましい場合もあります。
当院では金銭的な負担が少なく維持療法を行っていただけるように、リーズナブルな回数券を用意しました。
30回の治療を当院で行っていただいた患者様ですから、再発せずに元気で過ごしていただきたいです。
もし調子が悪くなってしまっても、ご負担が少なくご相談いただけるように1回5,280円～となっています。
返金規定
患者さんの中には、事情により治療を継続できなくなってしまうこともあるかと思います。
このため、7割の返金規定を作らせていただきました。
この3割には、治療が大変になってもTMS治療を最後まで続けていただきたいという願いをこめています。
リーズナブルで安心のTMS治療を
当院では、TMS治療経験の豊富な臨床工学技士と精神科医がチームで治療に当たらせていただきますので、どうぞご安心ください。
治療技術につきましては、国際医療福祉大学の野田先生の綿密な指導の下で行っております。
当院は治療費を明朗にして、患者様に総額もお伝えします。
治療の質と費用の両面で、安心してTMS治療を受けていただければ幸いです。
1回 4,950円～の特別プラン
金銭的に苦しい方にもTMS治療がお力になれるように、
- 平日午前の週5回iTBS（刺激時間3分強600発）
に限って、1回4,950円とさせていただきます。
最もベーシックな治療プロトコールになりますが、週5回通院は大変です。
何らかの理由でお仕事ができていない患者様は、経済的にも苦しまれている方が多いかと思います。
このプロトコールは、他の医療機関で通常行っている3分20秒のiTBS（600発）プロトコールとなります。
当院としては刺激数による治療効果の違いを解析したいという考えもあり、1回4,950円とさせていただきます。
医療費控除の対象
当院の治療費は医療費控除の対象となります。
通院に関する交通費などの費用をあわせまして10万円を超えた場合、確定申告をすることで控除対象となります。
もちろん、他の医療費とも合算できます。